トラブルを未然に防ぐ！リフォーム見積もり５つの確認項目

リフォーム業者から見積もりを出してもらったものの「見積書のどこを確認したらいいのか分からない…！」という方は意外に多いのではないでしょうか。

こん記事ではリフォームの見積書の確認ポイントをお伝えします。

リフォームの見積書　確認ポイントは５つ！

リフォーム業者から見積書を取ると、どうしても総額に目がいきがちですが、重要なのは内容です。

• 不要な項目は入っていないか
• 抜けているものはないか
• 相場に適した価格か

既に見積書をお持ちなら、手元に置きながら、以下ご紹介する５つの確認ポイントをチェックしていってください。

１）型番まで記載されているか

まずは使用する設備名・部材の商品名・メーカー型番まで記載されているかを確認します。

指定のメーカーがある場合、間違いがないかもチェックします。

使用する設備の価格が適正か気になる場合は、インターネットなどでメーカーサイトを検索してみても良いですね。

良い見積書の場合、摘要欄に商品名・商品のサイズ・仕様・補修費などが詳細に書かれています。

もしも複数箇所のリフォームを行う場合は、部屋ごとに項目が分かれている見積書は最高です。

商品の詳細金額や、各部屋にかかるリフォーム費用の内訳がしっかり表記されていれば、なぜこの金額になるのか説明しようという意志が伝わり、とても親切な業者だといえます。

逆に、本来ならば説明しやすい単位（㎡など）もまとめて「一式」と書いてあったり、「材工（材料代と施工費を合わせたもの）」と表現しているものがやたらと多いなど、とにかく詳細をはっきり書いていない業者は、金額が高い低いに関わらず注意が必要です。

２）それぞれの単価が記載されてるか

次に、各項目の単価が記載されているか確認します。

リフォーム費用は業者により大きく変わってくる業界なので、相見積もりは欠かせません。

その際、単価が漏れていると複数社の比較検討ができません。

また同じ商品なのに他社の見積もり額と大きく差がある場合は、担当に確認するのが無難です。

３）妥当な数量か

施工面積・時間・数量などが記載されているかもチェックします。

正直なところ、各項目の数量が適切かどうかは僕たち一般消費者には判断が難しいところですが、リフォームプランや打ち合わせ時の会話内容と照らし合わせ、異様に多いと感じたら担当者に確認をした方がいいです。

なぜなら一部の悪意業者は、わざと数量を水増ししていることもあるからです。

ただリフォーム会社によって数量や時間の算出方法は色々あるので、他社と差があるからといって必ずしも問題があるとは限りません。

まずは担当者に確認し、納得のいく説明をしてもらってください。

４）リフォーム箇所

リフォーム工事範囲が思っていたものと違っていて、後から追加費用を請求されたというトラブルもよく聞きます。

たとえば設備を入れ替えた際に
「古い備品の廃棄処分に別途料金が発生するとは知らなかった」
というケースです。

また外壁リフォームでも
「あれ？戸袋も塗ってくれるんですよね？」
「いいえ。そこは見積もりに含まれていないので、別料金になります。」
など塗装箇所の食い違いトラブルはよく聞きます。

担当者と僕たち依頼者との間で、イメージや認識の差があるのは当然のこと。

その上で、どこまでが見積書の内容に含まれているのか互いに確認することが大切です。

口頭説明だけでは分かりにくい場合、図面や仕様表を活用してもらっても良いですね。

この時、面倒くさがらずにきちんと対応してくれるかどうかも業者選びの大事なポイントになります。

５）相場に適した価格か

最後はやはり金額の適正です。

材料費	キッチンやトイレなどの製品代や、リフォーム工事で必要になる建材の費用が該当します。
施工費	職人さん達の人件費です。
諸経費	工事の進捗状態やスケジュールを取り仕切るための現場管理費や、リフォーム会社を維持するための経費、リフォーム資材を運ぶための車両費などが該当します。 会社によって異なるので一概には言えませんが、一般的に諸経費は工事費全体の10～15％と言われています。

これら費用が相場より大幅に上回っていないか、しっかりチェックしましょう。

なお比較する時は、それぞれの見積書の内容を揃えることが必要です。

抜けている項目がある場合には、どこかに含まれての金額なのか、必ず確認しましょう。

リフォーム見積書のチェックポイント　まとめ

以上、見積書の確認ポイントをお伝えしました。

後から「言った、言わない」の水かけ論のトラブルにならないよう、上記５つは確認しながら必ず書面で残すようにしてください。

なお、もしまだ１社からしか見積もりを取っていないなら、必ず複数社から見積もりを取り寄せ、比較検討してください。

リフォームは同じ工事内容でも業者によって費用が３割ほど変わってくるので、相見積もりは必須です。